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「当社の社員は、自ら学び続ける習慣が身についているだろうか？」
そのように考えたことはありませんか？ 人的資本経営の時代において、社員一人ひとりが主体的に学び、成長し続けることは、組織の持続的な競争力を左右する重要なポイントです。しかし、多くの企業では学びを社員の自主性に任せきりにしています。そのせいで組織の成長が停滞したり、人材の流出に繋がったりしています。
では、どうすれば学習習慣を根付かせ、社員の成長を確実なものにできるのでしょうか。リーダーが率先して学びの環境を整え、人材教育を”当たり前”の文化に変える会員サービスをご紹介します。
組織メンバーの望ましい姿とは？
組織メンバーの望ましい姿とは、人的資本経営の時代に十分な学習習慣が定着している状態です。たとえば、以下の状態です。
- 職種や役職に合わせた教育が、年間スケジュールで決まっている
- 会社から指示されたときだけでなく、みずから主体的に学習する習慣が身についている
このように具体的な姿がイメージできると、組織メンバーの望ましい姿がみえてきます。
しかし、こうした「望ましい姿」は、自然に実現されるものではありません。なぜこの取り組みが今、強く求められているのでしょうか。その背景を2つの切り口から見てみましょう。
背景１：人的資本経営への注目
① 政策環境の変化
政府は「新しい資本主義」において、「人への投資」を成長戦略の中心に位置づけています。骨太方針2022では、3年間で4,000億円規模の人材投資策が示され、人材育成と賃上げの強化が進められています。
② 資本市場・投資家からの要請
企業価値を高めるには、人的資本への投資が重要であると考えられるようになり、経営戦略と整合性を持った情報開示が求められるようになっています。米国でも2020年に人的資本情報の開示が義務づけられており、日本企業にとっても無視できない流れとなっています。
③ 労働市場の変化
働き方の多様化により、求められるスキルが高度化しています。また、人手不足が深刻化する中で、企業には従業員の能力を最大限に引き出すことが求められるようになっています。「人を資本として捉え、中長期的な価値を高める経営」が不可欠であるという認識が広がっています。
背景２：雇用維持と教育の関係（2024年版中小企業白書から）
① 育成強化で定着率アップ
計画的な人材育成は、リテンション（雇用維持）に有効であり、特に中核人材や現場人材においてその効果が顕著です。優秀な人材の離職率を下げるうえで、最も効果の高い施策とされています。
② 育成期間が長いほうが効果大
新人研修などで育成期間を長く確保するなど、じっくりと人材を育てる仕組みや風土も、リテンションに有効です。
③ 定着率が低い企業ほどOJT偏重
定着率が高い企業は、OJT（On-the-Job Training）に加えて、OFF-JT（業務から離れて行う教育や訓練）も併用する割合が多いです。
こうした背景を踏まえると、企業に求められる人材育成のあり方も明確になってきます。
では、人的資本経営の時代にふさわしい「望ましい姿」とは、どのような状態なのでしょうか。3つの具体例をご紹介します。
現状の問題は？
組織メンバーが自主的に学ぶ習慣を持つことができれば、人的資本は着実に価値へと転換されていきます。しかし、現場の実態はまだまだ理想には届いていないのが現状です。
以下の5つの点に、心当たりはありませんか？
人的資本に投資する時代において、自己研鑽やスキル開発が本人任せになっていないでしょうか。
実際に、自主性を重んじすぎたことで人材育成にブレーキがかかってしまった失敗事例をご紹介します。
広告代理店（90名）の事例
ある広告代理店（９０名）の事例です。
当時、業績は上向いていたものの、若手社員の成長が思うように進まず、ベテラン社員への負荷が増していました。原因は、ベテラン社員がリスキリングに取り組んでおらず、学ぶ姿勢が若手に伝わっていなかったことです。教育の必要性を伝えても、周囲に学習習慣がないため、若手も学ぼうとしません。そこで教育制度を拡充したのですが、社長が「強制的に学ばせても意味がない」と、自主性を重んじる方針をとりました。そのせいもあって、実際に学ぶのは一部の社員に限定。その結果、若手社員は十分に成長しないまま３０代を迎え、今もなおベテラン社員の負担が減らない状況が続いています。
今後の普通とは？
この事例が示すように、学ぶ姿勢が組織内に根付いていない状況で「自主性に任せればいい」という方針を続けると、いつまで経っても若手は成長しません。ベテラン社員の負荷も軽減されないままです。
このような状況は、決して一部の企業だけではありません。「人が大事」と言いながら、教育を“個人の意思”に任せきりにしている企業は、今後ますます厳しい競争環境にさらされていくでしょう。
今後は、教育の方向性を組織が設定し、人への投資を惜しみなくする会社が“普通”になっていくと考えられます。
どうすれば十分な学習習慣を組織に根付かせることができるのか？
では、どうすれば人的資本経営の時代にふさわしい、十分な学習習慣を組織に根付かせることができるのでしょうか？
環境を変える
重要なのは“環境”を変えることです。なかでも有効なのが、「人材教育が当たり前になっている環境」を組織として意図的につくることです。
それを実現するキーパーソンはずばり、リーダーです。
リーダーの機能
面倒でも、やるべきことをさせるのがリーダーの務めです。
たとえば、子どもの体調が優れないとき、たとえ面倒でも病院へ行って、薬を処方してもらうのが親の務めです。これと同じように、たとえ面倒であっても、部下に教育を受けさせることがリーダーの務めです。
本当に優しいリーダーはここに焦点を合わせて取り組みます。人材教育が当たり前になっている環境を作ることはリーダーの務めなのです。
絶対達成プライムで人材教育が当たり前の環境をつくる
では、具体的にどのようにして「人材教育が当たり前の環境」を構築すればよいのでしょうか。
そのひとつの有効な手段として、多くの企業が取り入れているのが、継続的な学びを支援する仕組みやツールの導入です。
そこでご紹介したいのが、人材育成を日常に根づかせるためのサブスクリプション型教育サービス「絶対達成プライム」です。その理由は、次の3つにあります。
1. 横山信弘唯一のリアルセミナー
2. 膨大な教材コンテンツ量
3. 圧倒的にリーズナブルな価格
それぞれの理由について、詳しくみていきましょう。
1. 横山信弘唯一のリアルセミナー
ベストセラー「絶対達成」シリーズの著者・横山信弘のリアルセミナーに唯一参加できるのが、「絶対達成プライムアカデミー」です。400名前後が毎月参加している、オンラインセミナー（Zoomウェビナーで開催）に誰でも無料で参加ができます。
超有料級のウェビナーですが、追加料金は一切かかりません。1社何名でも参加可能で、ある企業は50名以上が毎月参加されています。
2. 膨大な教材コンテンツ量
絶対達成マインドや予材管理、組織営業力を上げるうえで必要な膨大な教材コンテンツが見放題。その他にも、社内の勉強会で使える鉄板動画や、新作動画、すべての動画が見放題です。
3. 圧倒的にリーズナブルな価格
1社あたりで年間132,000円（税抜き）。1ヶ月あたり11,000円（税抜き）なので個人でも入会できるほどの圧倒的にリーズナブルな価格です。
それでは「絶対達成プライム」を導入した成功事例を見てみましょう。
保険代理店の成功事例
保険代理店の事例です。
ここ数年、入社後3年の定着率が低下傾向にあり、１０人中５人が離職する年もありました。主な理由は、若手社員が成長を実感できていないことでした。課題としては、若手教育が十分に行われておらず、上司による形だけのＯＪＴしかなかったこと。社外研修の活用も進んでいませんでした。そこで「絶対達成プライム」を導入し、毎月開催される「プライムアカデミー」へ営業部長、課長、担当者の合計３２名が参加するよう指示しました。事前に音声教材での予習も義務化しました。音声教材は約１時間、アカデミーは２時間の計３時間の学習を義務付けしました。そうすることで、若手の学習意欲が大幅に向上しました。さらにその他の教材も自主的に活用し、実務に活かす動きが広がりました。
これらの事例が示すように「絶対達成プライム」は、学習文化が根付いていない組織においても、継続的な学びを“習慣”として定着させる仕組みです。単なる教材の提供にとどまりません。組織全体を巻き込んだ学習の「仕組み化」を支援します。若手の成長促進や、ベテラン社員のリスキリングにもつながる実践的な教育ツールです。
では、膨大なコンテンツの中から、一部をご紹介いたします。
人気コンテンツ１０傑
人気のコンテンツ10傑です。この中でも特に人気が高いのが、以下の2つです。
予材管理パーフェクトDVD
「予材管理」をマスターできる決定版DVD。予材管理をはじめて学ぶ方や、これから組織で取り組む方がまず、見るべき1本。
絶対達成 新入社員研修
新入社員の「あたりまえの基準」をアップさせるための「マインド」「心掛け」をについて講義形式で解説。ビジネスマナーやコミュニケーションスキルなど、具体的なスキルを習得する前に、社会人としての心構えや学習と習慣化の関係性を脳科学やNLPの観点から学習します。
組織営業力アップシリーズ
組織営業力をアップするために必要な考え方と技術を全8巻に体系化。マネジャー、担当者必見のシリーズです。
マイクロラーニング用 （経営者向け）
経営者・マネジャー向けに、組織変革の考え方を学べる「組織改革講座」、定めたルールが徹底されるノウハウを解説した「組織機能向上講座」を収録。さらに人事担当者向けに、自社で採用力を強化するための「採用力アップ講座」も展開しています。
マイクロラーニング用 （マネジャー・担当者向け）
問題解決するための基本的な概念、手順、スキルについて解説した「問題解決力アップ講座」や、KPIマネジメントの基本的な知識、心構えを解説した「KPIマネジメント講座」など、現場で求められる実務力を高める実践的なプログラムを揃えています。
マネジャー向けに、「リーダーシップ」「マネジメント」などを切り口に、どの業界でも通用する営業スキルを身につける実践型プログラムを収録。現場で即活用できる知識と技術を体系的に学べる内容です。
マイクロラーニング用 （担当者向け）
営業パーソン向けに、「プレゼン」「ヒアリング」「営業マナー」を切り口に、どの業界でも通用する営業スキルを身につける実践型プログラムを収録。日々の営業現場で役立つ知識とノウハウを体系的に学べる構成です。
マイクロラーニング用 （全社員向け）
目標達成を「あたりまえ」にする組織づくりのために開発された「絶対達成クレド」。「絶対達成マインド」を手に入れようとしている組織の支えとなる15個のクレドを徹底解説しています。
最後に
絶対達成プライム担当：横山信弘からのメッセージ：
人材教育が”あたりまえ”の環境を作ってほしい
「人的資本経営の時代」が到来し、企業にとって人材教育はもはや選択肢ではなく”あたりまえ”の経営戦略となりました。どんなに優れた技術やサービスを持つ会社であっても、人材の成長なくして持続的な競争優位を築くことはできません。
しかし現実を見ると、多くの企業が人材教育を社員の自主性に委ねているのが実情です。制度は整備されていても形骸化している企業も少なくありません。「やりたい人がやればいい」「本人のやる気次第」という姿勢では、激変する市場環境の中で生き残っていくことはできないでしょう。
親は子どもに対して「勉強したければすればいい」と言うでしょうか。子どもがその必要性を理解できないうちは、責任を持って教育を受けさせることが親の務めだと私は考えます。それは社員に対しても同じです。会社が社員の成長に責任を持ち、体系的な教育を提供することこそが真の優しさだと思います。
「人材教育が“あたりまえ”になっている環境を作りたい」
――それこそが私の願いです。「絶対達成プライム」でお会いできるのを楽しみにしております。