ChatGPTの登場で何が変わるのか！～その活用法とAI技術の可能性

ChatGPTは多くのメディアが取り上げたこともあり、実際に業務へ取り入れたり、試してみたりした方も多いのではないでしょうか？

今回はその「ChatGPT」の概要、及びその利用方法、AI技術の将来可能性について解説します。

ChatGPTの概要

ChatGPTは、OpenAIが2022年11月に公開したAI技術を利用したチャットボットです。

公開からわずか2ヶ月でユーザー数は1億を超え、その能力と利便性が広く認知されることとなりました。

実際に利用してみた方は、完全ではないものの、自然な対話形式による回答精度に驚いたことでしょう。

その精度は、米国のMBA試験や医師試験の合格レベルに達しています。

回答は、Webページ、ニュース記事のアーカイブ、論文などから学習したデータに基づいた大規模言語モデル（LLM）にて生成されておりますが、従前のモデルとの相違点として、テキストの精度向上や誹謗中傷等の有害なテキストを生成しないようなモデル微調整が行われていることが挙げられます。

各界の反応

ChatGPTの公開及び拡がりは世界に大きな衝撃を与え、その利用規制や規制の検討を行う国も出てきました。

日本では、現在、特段利用にあたっての規制は行われておりませんが、政府はAI戦略会議において、AI利用にあたっての国際的なルール構築に向けた主導的役割を担うべく、議論を促進しているところです。

ビジネス界においては、パナソニックのグループが業務にChatGPTをいち早く導入しました。

通信経路の整備などセキュリティに考慮しながらグループの多くの社員が利用し、その利用例としてはデータ分析や社外文書の要約、文書作成補助、プログラミングが挙げられています。

その他、行政への活用の模索やChatGPTを組み込んだサービスの展開・開発も進んでいるところです。

また、OpenAIと戦略的なパートナーシップを結んでいるマイクロソフトは、2023年3月にはAIベースの検索エンジン「Bing」を組み込んだEdgeをリリース、さらに、Word、Excel、PowerPoint、Outlook、Teamsを統合するツール「Microsoft 360 Copilot」をOpenAIの最新AIモデルである「GPT-4」を搭載した上でリリース予定と発表されています。

ChatGPTの利用可能性と利用にあたっての留意点

可能性

改めて、ChatGPTによって可能なことの例を挙げます。

ChatGPTの能力を活かした情報収集や情報整理は、検索サイトのビジネスモデルや仕事の情報収集のあり方が変わる可能性があります。

単なる精度のみならず、場合によっては人に質問するよりも利便性が高いと感じる人も少なくないかもしれません。

注意点

一方、特に社内で利用するにあたっては、インプットする情報、また回答の利用方法について留意が必要と考えられます。

日本ディープラーニング協会にて「生成AIの利用ガイドライン」のひな形が作成・公開されておりますので、社内業務に活用する場合にはぜひ参考にしてみてください。

例えば、ChatGPTの利用にあたっては下記をインプットすることは望ましくないものとして挙げられています。

また、大規模言語モデル（LLM）は、次の単語を予測してあたかももっともらしい文章を生成する特徴より、書かれている内容には虚偽が含まれている可能性があります。

このような特徴を理解した上で、情報を利用する必要があります。

AI技術がもたらす未来

2023年3月にOpenAIとペンシルバニア大学が発表した論文によれば、インターネット、エンジン、電気などに匹敵する数十年に一度の技術と位置付けられており、多くの労働者にとっても影響が大きいとされています。

現時点において、AI技術は黎明期ではあります。

しかしながら、ChatGPTの登場がもたらしたのは、単なる技術発展のみではありません。

多岐にわたる業界・行政などに携わる人たちが実際に利用することで、その将来可能性を認識できたことも大きいとされています。

それにより、利用可能性のアイデアが集積・搭載しやすい土俵ができたこと、また、AI利用にあたっての規制のあり方についての議論が加速したことは随時のニュースからも読み取れます。

これからも、AIの開発は目覚ましい発展を遂げることでしょう。

その利用方法に関する議論、アイデアの集積等、今後もその動向に注視していくことが必要と考えられます。