逆境下で会社は鍛えられる
（プロトピックス7月号）
上場会社2010年3月期の決算発表がほぼ出揃っているが、09年3月期に比べると業績が一段と回復している。09年3月期はリーマンショックで上場各社の業績が最悪であった。その後、上場各社が非常事態宣言を出し財務の改善に懸命に取り組んだことが業績回復につながった。
この時期に儲けている中堅企業は誰か？
（プロトピックス7月号）
新興３市場に上場する中堅企業６０９社の前３月期決算は、経常利益ベースで３５．２％増益の３，８０３億円となった。そのうち上位２０社だけで、合計１，５２４億円と６０９社の経常利益合計の４割にも達している。中堅・中小企業にとって、どうすれば今の経済環境下で事業に成功できるかのヒントをこの２０社に探りたい。
H福祉会の挑戦
（調査研究ニュース 51号）
全国には、一般企業には就職できなかった働く意欲のある障害者が働いている「作業所」が、約6,500ヶ所存在し、そこで働いている障害者は、約14万人いる。しかしながら、その実態は劣悪で、例えば、1人の1ヶ月当たりの平均収入（工賃）を見ると、全国平均で約13,500円程度、中には3,000円という障害者もいる。
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ベンチャー企業を守るための体制強化を！
（プロトピックス7月号）
今般、粉飾決算が発覚した株式会社エフオーアイのHPによると、同社の平成21年3月期の売上は118億円、営業利益は24億円であった。平成22年5月16日付けで同社が発表した資料によると、100億円規模の粉飾が存在していることを容認している。
ギリシャ財政危機問題が教えてくれること
（プロトピックス7月号）
ギリシャの財政危機問題を契機に、世界経済・金融市場が大きく揺れている。ユーロ安が加速し、欧州のみならず世界の株式市場が下落、米国や日本更には中国を始めとする新興国経済への悪影響も懸念されている。
中長期的な視点での雇用戦略が必要な時代
（プロトピックス7月号）
昨年の最悪の状態から少しずつ改善されつつあった「完全失業率」と「有効求人倍率」がまた悪化傾向にある。今回の悪化の原因の特徴は、世帯主の所得が減り、その穴埋めのために仕事を探す主婦が増えたためと総務省は分析している。
クラウドはＩＴ部門の変革を促すか
（プロトピックス7月号）
会社が負担しているＩＴ関連コストは妥当な水準か、という問いかけに、即答できる社長はどれだけいるだろうか。一般にＩＴ関連コストは金額の多寡が判断しにくい。事業に適合させるため度重なるカスタマイズを行ってきたなど、会社固有の事情がベールとなり他社との単純比較を難しくしていることは良くある例である。
世界地図が変わるとき
（プロトピックス7月号）
国によって差はあるものの、経済成長率は世界的に減速すると伝える記事。中でも日本の成長率は大きく低下すると予想されている。その一方で、上海万博に沸く中国は今年にもいよいよ日本のＧＤＰを越えアメリカに次ぐ経済大国になるという。
今こそ哲学を語れ！
（歴史に学ぶ経営２３）
最近ドラッカーが大流行のようである。通称『もしドラ』（※１）がそのブームの火付け役とも言われるが、昨年が生誕１００年にあたったこともあり、その思想が改めて見直されていることは確かなようだ。セミナーや研修の折にも、「ドラッカーを読みました。」とか、「読んでみたけれど難しい。」といった意見や感想を述べてくれる受講者が多くなった。
日本の医療ビジネスを伸ばせ！
（プロトピックス6月号）
長妻昭厚生労働相は「医療ビザ」を創設する方針を固めた。同時に、医療サービスの認証制度も検討するようだ。この施策の対象は、海外の富裕層であり、彼らを日本に受け入れて、内視鏡手術など先端医療による治療や、精度の高い健診による病気の早期発見サービスを提供しようとしているのだ。
