強い財務体質の会社が生き残る
（東海ラジオ「Ｂサイト」出演録）
インターネットでビジネスの環境が変わる
（プロトピックス8月号）
６月２６日付日経朝刊の記事によると、通信販売市場が成長し、２００８年度の全国売上高は推定８兆円強とコンビニエンスストアや百貨店の売上規模を抜いたようである。特に自宅のパソコンや携帯電話を使ってインターネットで注文する比率が７割以上に達しているのが驚きであり、インターネットの普及により通信販売市場は２０００年度に比べて３倍強に膨らんでいる。
今、元気な企業の打ち手は？
（プロトピックス8月号）
日本一楽しい朝礼の会社
（調査研究ニュース 40号）
先般、沖縄県に講演に行った折、かねてより関心があった「０社」を訪問調査してきた。関心があったというのは、当社は「日本一楽しい、かつ長い朝礼」を実施している会社として有名で、その現実をシカと確かめたかったからである。
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何故、株式公開を目指すのか？
（プロトピックス8月号）
新聞によると2009年上期公開の9社について、設立からＩＰＯまでの平均期間は29年6ヶ月。06年下期と比べると10年以上も「高齢化」している。これを、ＩＰＯマーケットの後退と考えるのか、一時的な停滞と考えるべきか？確かに、公開を目指している会社の経営者と話をしたり、証券会社・監査法人の担当者と話をしたりすると、現状、株式公開に対するハードルはあがってきていると感じる。
今後のグループ関連税制に注目せよ！
（プロトピックス8月号）
組織活性化の決め手「メンター制度」
（プロトピックス8月号）
ソニーが女性管理職のキャリア形成を支援するため、「メンター制度」を本格導入したとのことである。メンター制度とは、スキルや経験が豊富な人間（メンター）とスキルや経験が浅い人間（メンティ）とを一人ずつペアにして、双方が合意の上で、メンティのスキルの向上だけでなく、キャリア形成、そして人間的な成長までをサポートする制度である。
自治体の改革にはストックの改革も
（プロトピックス8月号）
市町村の合併を推進する「平成の大合併」も終結を迎えようとしている。しかしながら、地方公務員の削減や行政サービスの合理化は道半ばのようだ。そこで、複数の自治体による共同機関の設置を大幅に認める方針を総務省が示した。
不況時に研鑽を積む
（プロトピックス8月号）
需要が低迷するこの時期に布石を打つ企業がある。大幅な受注減に見舞われた中部地区の大手工作機械メーカーでは、新製品の開発期間を大幅に短縮するための新工場の建設、生産拠点の再編、部品の内製化、多能工の育成を進め、次の需要回復期に向けて準備に余念がないと聞く。受注減に悩む中小企業も将来に向けての備えが必要だ。
