冷静な自社分析で苦境を乗り切る
（歴史に学ぶ経営１５）
百年に一度の経済危機といわれる中、ただ為すすべもなく呆然としている企業がある一方、チャンス到来とばかり積極的な経営施策を展開する企業もある。出口の見えない不況ではあるが、ここでも古典は考えるヒントを与えてくれる。孫子の次の一節はご存知だろう。
平成２１年度税制改正の概要について
（東海ラジオ「Ｂサイト」出演録）
モチベーションアップ7つの鉄則 日本的経営の再発見
（同友館 企業診断 2009年3月号）
１．はじめに
（1）後回しにされる永遠の経営課題
好業績で社員のモチベーションが高い企業の「知恵」と「工夫」から自社社員のモチベーションアップのヒントをつかもうと始めたこのシリーズも、いよいよ最終回である。
世界同時不況下の雇用問題を考える
（プロトピックス5月号）
日本経済新聞社が本年２月に行った「４０００人ネット調査」において、回答者の約６６％がワークシェアリングに賛成したと報じられた。内訳は、３５．５％が緊急避難の措置として賛成であり、３０．３％は恒久的な働き方の見直しとして賛成ということだ。人件費削減策として、果たしてワークシェアリングは日本に定着するのだろうか？
政府の新成長戦略は不況脱出のニューディールとなるか
（プロトピックス5月号）
１００年に１度といわれる世界同時大不況の中で、日本政府は中小企業向けの資金繰り対策としての緊急保証制度、売上激減による休業支援のための雇用調整助成金の見直し、落ち込んだ消費需要を回復させるための定額給付金支給など短期的な不況対策を実施している。
社員と顧客を大切にする自動車ディーラー
（調査研究ニュース 37号）
先般、高知県高知市のユニーク企業を訪問してきた。その企業は「Ｎ」という頭文字の社名の社員数約100名の「自動車ディーラー」である。何ゆえ、遠路はるばる当社を訪問調査してきたかというと、昨今の自動車業界は、かつてない厳しい環境の中にあるにもかかわらず、当社は依然、その業績を右肩上がりに伸ばしているからである。
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米、時価会計を一部緩和 ～不透明さが増す経営実態～
（プロトピックス5月号）
自己資本を一定割合以上維持することが金融機関には義務付けされている。この比率を下回ると、銀行業務に支障をきたし、社会不安を起こすことになる。サブプライムローンに端を発した世界金融危機は、金融機関を始めとする投資家が保有する金融商品価格を大幅に下落させ、同時に自己資本比率を低下させる大きな原因となっている。
ビジネスモデルに完成はない
（プロトピックス5月号）
自社の「価値の源泉」を真剣に考える時期に来ている。通常、ターゲット市場において、自社を競合のなかでどのようにポジショニングさせるかを決定する際、４Pというフレームワーク（切り口）で、そのポジショニングを実現する視点を整理することが行われる。
全社員が一丸となるコスト削減とは
（プロトピックス5月号）
雇用関連の指標（有効求人倍率・失業率・雇用調整助成金の対象者数・正社員の失職・内定取消し者数）が悪化の一途をたどっている。昨年秋以降の急転直下の景気後退を受けて、大企業を中心に矢継ぎ早に実行された非正規雇用の雇い止めや派遣切りの影響は大きく、社会全体が瞬く間に雇用不安に包まれた。
自社の在庫はいくらで売れるのか！？
（プロトピックス5月号）
不動産会社の今期決算に、「棚卸資産の評価に関する会計基準」の適用による在庫評価損が大きな影響を与えているようだ。「棚卸資産の評価に関する会計基準」とは、商品の実際購入価格と期末時点の時価を比較して、低い方の価格で在庫を評価する会計ルールであり、売れなくなった在庫は売れる価格まで引き下げられることになる。
